電撃的な1年を経たポルシェの業績│大幅に販売台数が増加したモデルと未来に向けて

Octane Japan 編集部 ｜ 2020.04.01

Porsche AG

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ポルシェAGは、2019会計年度に、販売台数、売上高、営業利益（特別損益前）の新記録を打ち立てた。2019年の販売台数は、前年比10%増の28万800台を記録し、売上高は11%増加して285億ユーロ、営業利益（特別損益前）は3%増の44億ユーロに達した。営業利益率（特別損益前）は15.4%だ。同期間に従業員数は10%増加して3万5429人となった。

「ポルシェは、持続可能なモビリティの先駆者として、近年重要な対策を実施してきました。2019年には、多くの感動的な新製品を導入しており、とりわけ、ポルシェ初のフル電動スポーツカーであるタイカンを発売しました。効率的なガソリン車、高性能プラグインハイブリッド、フル電動スポーツカーで構成される魅力的な製品レンジによって、2019会計年度も再び販売台数が増加しました」と、ポルシェAG取締役会会長のオリバー・ブルーメは述べています。ブルーメによると、この1年間の成功は単なるスナップショットではありません。「私達の主な目標は、価値を生み出す成長です。過去5年間で業績を60%以上伸ばしました。これによって、経済的、環境保護、および社会的な分野において企業責任を十分に果たすための前提条件が整いました」

「私達は、2019年に、売上高と営業利益（特別損益前）について新記録を達成しました。営業利益の増加は、特に販売台数の大幅な増加と、他の事業分野および部門の積極的な進展によるものです。同時に、当社の成長による固定費の増加、電動化とデジタル化への多額の投資、および通貨の影響は、業績にマイナスの影響を与えました。それでも15.4%の営業利益率（特別損益前）と21.2%の投資利益率によって戦略的目標を再び上回りました」と、ポルシェAG財務およびIT担当の取締役会副会長であるルッツ・メシュケは述べている。



ディーゼルの問題により、2019年第2四半期の特別損益は5億ユーロに上った。そのため、2019会計年度のポルシェAGの特別損益後の営業利益は38億6000万ユーロ、特別損益後の営業利益率は13.5%に留まることに。

特にカイエンとマカンのモデルレンジは販売台数が大幅に増加し、カイエンは前年比29%増の9万2055台がカスタマーに引き渡された。マカンは前年比16%増の9万9944台でした。ドイツ国内市場およびヨーロッパ市場全体ではそれぞれにおいて15%増の目覚ましい成長を示し、ドイツでは3万1618台、ヨーロッパ全体では8万8975台が納車された。ポルシェにとって最も大きな2つの市場でも増加を記録。中国では前年比8%増の8万6752台、米国は8%増の6万1568台となり、その結果、両市場の全体的に弱体化した経済状況に抗することができた。

E-モビリティは雇用を創出する。タイカンによって約2000人の新規雇用が創出され、ポルシェは包括的な資格キャンペーンを開始。ツッフェンハウゼン主要工場でのフル電動スポーツカーの生産はカーボンニュートラルに。2020年初めから、この工場のエネルギー供給全体をカーボンニュートラルソースに変更し、新しい建物はエネルギー効率が良く、電気は再生可能なソースから供給される。ポルシェは、残留物や廃棄物から生成されたバイオガスで稼働する自社の熱電併給プラントで熱を生産している。

2024年までにポルシェは自動車のハイブリッド化、電動化、デジタル化に約100億ユーロを投資し、E-モビリティ分野を一貫して強化する。次に発売するのは、タイカン初の派生モデルとなるタイカンクロスツーリスモだ。ミドルサイズSUVの新世代マカンも電化され、ポルシェにとって2番目のフルバッテリー駆動モデルになる。2025年までに、販売台数の半分を電気駆動モデルとプラグインハイブリッドモデルとして販売する予定。

「タイカンについては、2019年9月のワールドプレミアの前に、すでに約30,000件の真摯な購入に関する問い合わせをいただきました。そして15,000人以上のお客様が実際に購入契約に署名されました。タイカン、911、718、およびカイエンクーペによって、2020年にも高い需要を生み出すことができると確信しています」とブルーメは述べる。

「特にコロナウイルスに関連する不確実性を考慮すると、今後数か月にわたって私達は経済的および政治的に厳しい環境に直面します」とCFOのメシュケはコメント。「製品レンジの電動化、デジタル化、および工場の拡大とリニューアルに関する非常に高額の投資にもかかわらず、当社は高い収益目標の達成を継続することを目指しています。効率性を高める対策を講じ、収益性の高い新しい事業分野を開発することで、15%の営業利益率という戦略目標の達成を目指します」とメシュケは強調した。

オクタン日本版編集部

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